「教員の質の向上」〜求められる継続的な能力開発〜

職業教育における教員は「教えるプロ」である前に「職業のプロ」である

　新年度を迎え、たくさんの新入生たちが入学して来たことと思います。彼らにとっては、きっとすべてが目新しいことばかりで、これまでとは異なる単位制度や「目的に合わせて自分で選択すること」に驚くかもしれません。そして授業が始まると、学校や教員との関係そのものが、これまで見出しの学生生活とは、少し違うことにも気づいてゆくことでしょう。
　高校までの教員は、それぞれの校種の教員資格を持った「教えるプロ」でした。しかし、専門学校の教員たちは違います。職業教育における教員資格は「教えるプロであること」ではなく、「その職業のプロであること」だからです。また専門学校においては、専任教員と非常勤教員の割合が１：２以上という現実もあり、常勤の「教えるプロ」の数が少ないとも言えます。この春も、多くの新任教員が教壇に立たれたことかと思いますが、学生から見たら常勤・非常勤の差はなく、等しく「先生」。学校としては、「職業のプロ」のみなさんに、一日も早く「教育のプロ」になってもらう必要があります。
　また「教員の質の向上」については、もうひとつ大きな流れがあります。それは、「職業実践専門課程」においてです。この文科省大臣認定の専門課程は、教育の質の保証という面からも、専門学校にとって要となる大切な制度ですが、認定基準には【教員の資質向上】の項目があり、企業等と連携した教員のスキルアップを促しています。

職業教育の未来に欠かせない、教員への継続的な能力開発

　【教員の資質向上】が、職業実践専門課程の認定要件であることはもちろんですが、そもそも職業教育への社会的要請は刻々と変化しており、提供している教育内容も、常にアップデートが必要です。そのために、教員たちはそれぞれ、所属校や法人、関係団体、専門分野に関わる業界・専門職団体、大学院などの団体・学術協会が提供する機会を有効活用して、能力開発することが求められています。しかし、２０１１年に実施した調査によると、教員の多くが自らの能力開発に高い関心を持っている一方で、「所属の団体や協会がない」、または「各種学校等の講習会に参加したことがない」という教員が全体の３割に達し、教員の継続的な能力開発に対して、法人や学校の支援がまだ不十分であることも明らかになりました。
　教員としての新規採用時にも、大きな法人グループをなす専門学校等では、自前の研修制度を持つところもありますが、小さな学校での個別の研修実施は難しいのが現実です。その場合、「職業教育・キャリア教育財団」が行う新任教員研修を利用するといった方法もあります。例えば、東京都専修学校各種学校協会では、２０２１年度にはオンライン開催をスタート。オンラインやオンデマンドなど、どこからでも受けやすい形を活用し、内容的にも普及度についても、さらに充実させていきたいと考えています。職業教育の未来を描くために、新しい教員の能力開発の模索は欠かせません。

編集／百合草史恵 イラスト／安田友里加
本文はCareerMapLabo Vol.3（2023.4月発行）内の掲載記事です。記載されている内容は掲載当時のものです。